データライブは、第三者保守を専業で提供している会社です。ストレージ、ネットワーク、サーバーなど企業のIT基盤を支える主要なハードウェアを対象に、メーカー保守終了後の保守延長に対応。国内の保守パーツ備蓄や品質管理、技術開発に加え、IT機器の適正処分(ITAD)も手がけています。
| 会社名 | データライブ株式会社 |
|---|---|
| 主な事業内容 | 第三者保守 |
| 対応可能な機器メーカー | DELL EMC/NetApp/Cisco/F5/HPE/Fujitsu/NEC/ Brocade/Oracle/Hitachi/IBM/Lenovo/Juniper |
| 設立年 | 2003年12月 |
| 実績に 関する表記 | 全国2,800社、16万台超の実績※1 |
| 対応地域 ・拠点 | 対応地域:日本全国 拠点:東京テクノセンター/KSC GRANDOCK/関東保守ヤード/関西保守ヤード/全国のサービスパートナー拠点 |
※1参照元:データライブ公式HP(2026年11月20日時点)(https://www.datalive.co.jp/)
第三者保守の会社を選ぶ際は、保守の種別やパーツの備蓄量に注目するのがポイント。保守の種別には「オンサイト保守」「センドバック保守」「スポット保守」など複数の種類があり、自社が求めるサービスに対応しているかどうかの確認が必要となるからです。また、保守パーツの備蓄状況は、長期的な保守体制を検討する際のポイントになります。
保守の種別やパーツのストックが豊富な会社をチェックして、自社の目的に合う会社を選びたい方は、ぜひ以下のページをご覧ください。
保守の種別やパーツのストックが豊富な
第三者保守サービスの会社3選
第三者保守を専業で提供しており、全国2,800社、16万台超の実績があります※2。IT基盤を支える主要なハードウェアを対象に、メーカー保守終了後の保守延長に対応。第三者保守サービスでは、メーカーや導入ベンダーを問わず単一の障害コール窓口で対応し、機器の長期稼働を支援しています。
金融、通信、公共などの業界からも依頼を受けており、全国のさまざまな企業・団体で第三者保守が活用されています。
※2参照元:データライブ公式HP(2026年11月20日時点)(https://www.datalive.co.jp/)
第三者保守サービスには、幅広い機器の修理・延命に対応できる保守体制が求められます。そのため、保守パーツの備蓄や品質管理は、長期的なサービス提供を支える重要な要素です。
ストレージ、ネットワーク、サーバーなどの保守用本体を75,256台・12,090種、保守用パーツを433,606個・33,489種備蓄しています。2024年5月からは、約11,000㎡のKSC GRANDOCKを運用し、品質検査、保守部品化、在庫管理などの物流オペレーションを行っています※3。
備蓄品は国内で管理され、機器の構成や互換性情報なども個体単位で管理。契約機器に必要な保守部品を特定し、関東・関西の保守ヤードなどへ配備できる体制を整えています。
※3参照元:データライブ公式HP(2026年11月20日時点)(https://www.datalive.co.jp/capabilities-parts-inventory/)
専用データベースを構築し、機器構成だけでなく互換性情報も管理しています。これらの情報をもとに、各機器に適した保守用部品の配備や保守対応を行っています。
また、実機を用いた機器対応の研究や保守手順の開発を行う部署を設け、故障原因の解析や対応手順の確立に取り組んでいます。エンジニアに対するトレーニングも実施しています。
さらに、KPIを設定して保守サービスのパフォーマンスを数値化し、経営層を交えた評価とPDCAによる改善を行うなど、保守品質を管理する仕組みを整えています。※4
※4参照元:データライブ公式HP(https://www.datalive.co.jp/)
那須赤十字病院では、電子カルテシステムの更改時期を迎える一方、物価高や為替の影響によってシステム更改費用が高騰していました。また、既存システムを継続利用する場合のメーカー保守費も上昇していたため、現行システムを延長利用しながら運用コストを抑える方法として第三者保守を検討しました。
データライブの第三者保守を採用し、HPEのストレージ・サーバー製品について、システム更改までの1年間の保守体制を確保。障害発生時の交換部品の確保や切り分け支援、交換作業、正常性確認などに対応し、運用保守費を50%以上削減しています。
※参照元:データライブ公式HP(https://www.datalive.co.jp/company/magazine/case-studies/magazine-case-studies-01/)
使用していた機器について、メーカーの延命保守から第三者保守への切替えを検討し始めたクライアント。保守の対応の可否と費用の見積りをいただき、センドバック保守を提案しました。
システムインテグレータとの間で詳細な運用ルールを取り決め、受付・被疑特定は平日8-17時として、時間指定なしで翌営業日に発送。config設定はユーザー側で作業という保守方針で契約しました。システム更改までの間、ユーザーは既存の基盤を使い続けることができ、コスト削減につながる結果となりました。
※参照元:データライブ公式HP(https://www.datalive-server.com/third-party-maintenance/cloud-bigdata/case-study-f5-3402.html)
第三者保守を専業で提供しており、関連サービスとしてIT機器の適正処分(ITAD)も展開。第三者保守で培ったIT機器に関する知見を活かし、IT機器の処分から再活用、長期保守化までを支援している点が特徴です。
IT機器の適正処分(ITAD)サービスを提供しています。撤去・搬出から機器や記録媒体の管理、データ消去・物理破壊、処分後の証明書発行まで、一連の工程を管理しています。
撤去したIT機器のうち再活用可能なものを検査・再生し、保守パーツとして活用するほか、残存するIT基盤を長期保守化するプランも提供。データ消去や物理破壊については、記録媒体の種類に応じた処理に対応し、データ消去証明書やハードウェア破壊証明書の発行も可能です。
Windows/Windows Server、Office向けに、脆弱性対策サービス「0Patch」を提供しています。OSのサポート終了後に見つかった重要な脆弱性に対して、修正が必要な箇所だけに絞った「マイクロパッチ」を、メモリ上で適用する仕組みです。既存のファイルを書き換えず、通常は再起動も必要ありません※5。
第三者保守でハードウェアの保守を延長しながら、0Patchでソフトウェアの脆弱性対策を補うことで、システム更改までの期間をハードとソフトの両面から支えることができます。ただし、Microsoftの公式サポートを完全に代わるものではなく、すべての脆弱性が対象になるわけではありません。
※5参照元:データライブ公式HP(https://www.datalive.co.jp/0patch/)
第三者保守や延命保守を活用すべきシーンがどのようなものなのか具体的に知りたい方は、以下のページもチェックしてみてください。
安心して任せられる第三者保守会社を選ぶには、何を重視するかがポイントになります。第三者保守に求められる「障害時のスピード」「実績」「品質」という観点から、ニーズ別に解説します。

引用元:ブレイヴコンピュータ公式HP
https://www.brave-com.jp/

引用元:データライブ公式HP
https://www.datalive.co.jp/

引用元:ネットワンネクスト公式HP
https://www.netone-next.co.jp/service/maintenance/
※2026年11月20日調査時点