予防保守とは、コンピューター機器やシステムが故障する前にあらかじめ点検やメンテナンスを実施して、トラブルを事前に防止するための施策です。コンピューター機器やシステムにトラブルが発生した場合、ダメージが軽度で済めばいいのですが、ダメージが大きい場合は関連機器が大損害を受けるだけでなく、業務停止を余儀なくされるなど会社の利益や業績にも響く可能があります。
そうした事態を招かなくていいように、日頃から定期的なメンテナンスを行い、トラブルに発展する可能性のある不具合を見つけた場合は速やかに修理するなどして、予防的な措置を行うのが予防保守です。
予防保守を実施することの重要性は、システムトラブルの損害をいかに最小限に抑えるか?という点にあります。
実際にトラブルが発生した場合、それを復旧するため速やかに対応するのは当然です。しかしこの対応の仕方について、トラブルが起きてからアプローチを始めるとすれば、障害範囲の特定に始まり、原因調査や分析、部品調達、修理・交換、動作確認‥等々、トラブル解決までに多くの時間がかかってしまい、その間にも損害を拡大させてしまうことになります。結果、会社の業務は停滞してしまい、生産性の低下とビジネス機会も失われ、業績上の損害はますます大きくなるでしょう。
一方、予防保守では定期的なメンテナンスの実施により、そもそも論として、トラブルの発生自体を未然に防ぐことができるので、システムトラブルによる損害を防止できるのはもちろん、トラブル解決のために必要な時間や費用も省略することができます。
予防保守で考えるべきことは、「どのような基準でメンテナンスを実施するか?」という点です。闇雲に点検や修理を行っても、十分な効果を挙げることはできません。メンテナンスを実施するときの『基準』をあらかじめ設定し、それに基づいて保守計画を立てメンテナンスを実施することが大切です。
一般的に予防保守を行う際の基準は、『時間基準』と『状態基準』の2つがあります。『時間基準』は、あらかじめ設定した時間の周期でメンテナンスを行う方法です。一方の『状態基準』は、文字通りコンピューター機器やシステムの状態(劣化状況)に応じて適切なメンテナンスを実施します。どちらか一方を選ぶというのではなく、実情に合わせて2通りを組み合わせて保守計画を立てるのが望ましい方法です。
IT製品の保守活動には予防保守以外に、予防保全、予知保全、事後保守、完全化保守といったものがあります。この内、予防保全と予知保全は、事前に保守するという点で理念的には予防保守と同じですが、状態基準を適用しない(予防保全)点や、定期点検ではなく常に監視を行い劣化を発見次第すぐに対処する(予知保全)点において、予防保守のスタイルとは戦術が異なります。
事後保守に関しては、これは文字通りトラブルに対して事後的に対処するものであり、トラブルの未然防止に取り組む予防保守とは根本的に基本方針が相容れません。完全化保守は、機器やシステムを保守するというより、性能を向上させたり、使いやすくして、現在の状態に改良を加えるのがコンセプトです。障害発生前に修正を行う予防保守とは種別において異なります。
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