サーバーの寿命は何年？
3つの年数とEOSL後の延命策

サーバーを運用していると、「いつ買い替えるべきか」という悩みは尽きません。一般的に「5年」と言われることが多いですが、実はサーバーには3つの異なる「寿命」が存在します。

この記事では、サーバーの寿命の定義から、メーカーサポート終了（EOSL）後も安全に使い続けるための「第三者保守」という選択肢について分かりやすく解説。コストを抑えながら、賢くサーバーを運用するためのヒントをお届けします。

サーバーの寿命はどのくらい？3つの視点から解説

ひと口に「サーバーの寿命」と言っても、その定義はさまざまです。まずは、経営判断に関わる「会計上の寿命」、機械としての「物理的な寿命」、そしてメーカーが決める「サポートの寿命」について、それぞれの違いを見ていきましょう。

1. 法定耐用年数（減価償却期間）は「5年」

まず1つ目は、税務処理上の寿命である「法定耐用年数」です。日本の税法では、サーバーを含む「電子計算機（パソコン・サーバーなど）」の耐用年数は5年と定められています。

これは、企業が設備投資をした際、その費用を何年に分けて経費（減価償却）として計上するかを決めるためのルール。つまり、「5年かけて価値がなくなるもの」として計算されますが、あくまでこれは会計上の区切りに過ぎません。

そのため、5年が経過した瞬間にサーバーが故障するわけではなく、機器としては問題なく稼働し続けるケースがほとんどです。しかし、多くの企業ではこの「5年」というタイミングを一つの目安とし、リースの更新やシステムの入れ替え（リプレース）を検討するきっかけにしています。

※参照元：2　経過的取扱い｜国税庁（https://www.nta.go.jp/law/joho-zeikaishaku/hojin/020404-2/03/2_7_6_2.htm）

2. 物理的な寿命は「5年～10年以上」

2つ目は、機械として動かなくなるまでの「物理的な寿命」です。サーバーの設置環境や使用状況によって大きく変動しますが、一般的には5年から10年、あるいはそれ以上稼働することもあります。

一般的なパソコンとは異なり、サーバーは24時間365日休まず稼働し続けることを前提に設計されているため、耐久性は非常に高く作られています。とはいえ、形ある機械である以上、経年劣化は避けられません。

特に以下の部品は、物理的な摩耗や劣化が進みやすく、故障の原因となりがちです。

• HDD/SSD（ストレージ）：データの読み書きによるディスクの摩耗
• 電源ユニット：熱によるコンデンサの劣化
• 冷却ファン：常時回転しているため、軸（ベアリング）が摩耗する

適切な温度・湿度管理がなされたデータセンターやサーバールームであれば、10年以上持つことも珍しくありません。一方で、ホコリが多い場所や温度変化が激しいオフィスの一角などに置かれている場合は、5年未満で故障してしまうリスクも高まります。

3. 保守サポート期間（EOSL）は「5年～7年」

3つ目は、メーカーによる「保守サポート期間」です。実務上、この期間が最もシビアな「サーバーの寿命」として扱われるケースが多いでしょう。

サーバー製品は、発売または製造終了から一定期間が経過すると、メーカーによる修理受付や部品供給が終了します。これをEOSL（End of Service Life）と呼び、期間はメーカーや機種にもよりますが、おおむね5年～7年程度です。

EOSLを迎えると、万が一サーバーが故障してもメーカーに修理を頼めなくなります。「物理的には動いているけれど、壊れたら直せない」という状態になるため、企業としてはリスク管理の観点から「寿命が来た（使用期限切れ）」と判断せざるを得ません。

このように、サーバーの寿命は「会計上」「物理的」「メーカー対応」という3つの異なる時計で動いているのです。それぞれの違いを理解したうえで、自社のサーバーがどの段階にあるのかを確認してみましょう。

サーバーの物理的寿命が近づいているサイン

サーバーは、ある日突然動かなくなることもありますが、多くの場合は故障の前に何らかの予兆が現れます。「まだ動いているから」と安心せず、以下のようなサインが出ていないか定期的にチェックすることが大切です。小さな変化を見逃さないことが、大きなトラブルを防ぐ第一歩になります。

異音や異臭がする

普段聞き慣れない音がサーバーから聞こえてきたら要注意です。「ブーン」「カラカラ」といった異音は、冷却ファンの劣化が進んでいるか、内部に溜まったホコリが回転を妨げている可能性があります。

冷却機能が低下すると内部温度が上昇し、CPUやハードディスクといった重要部品の故障を誘発しかねません。サーバーにとって「熱」は大敵なのです。

また、「焦げ臭い」などの異臭がする場合は緊急事態と言えます。電源ユニットや基板上のコンデンサが破損し、ショートや発火寸前の状態になっている恐れがあるでしょう。このような場合は、直ちにデータのバックアップを取り、専門家へ相談するようにしましょう。

処理速度の低下・再起動の頻発

システム的な不具合も、寿命が近づいているサインの一つです。「以前に比べてファイルの保存や読み込みが遅くなった」「アプリケーションの動作が重い」と感じる場合、ハードディスク（HDD）やメモリの劣化が進んでいる可能性があります。

さらに深刻なのが、勝手に再起動やシャットダウンを繰り返すケースです。これは電源供給が不安定になっていたり、熱暴走を防ぐために安全装置が働いていたりする証拠。いつ完全に起動しなくなってもおかしくない危険な状態と言えるでしょう。

エラーランプの点灯

サーバー本体には、ハードウェアの状態を知らせるインジケーター（ランプ）がついています。通常は緑色や青色で点灯していますが、これがオレンジ色（橙色）や赤色に点灯・点滅している場合は、何らかのエラーが発生している合図です。

「ランプがついているけど、動いているから今のところ問題ない」と放置するのは非常に危険。HDDの1つが故障していても、RAID（データの冗長化）機能によって、なんとか稼働し続けているだけかもしれません。

その状態でもう1台故障すれば、全てのデータを失うことになります。エラーランプを見つけたら、マニュアルを確認して早急に対処しましょう。

寿命（EOSL）を迎えたサーバーを使い続けるリスク

物理的には問題なく稼働していても、メーカーの保守期限（EOSL）が切れたサーバーを使い続けることには、経営上の大きなリスクが伴います。「壊れてから考えればいい」という判断が、取り返しのつかない事態を招くかもしれません。ここでは、代表的な3つのリスクについて解説します。

故障しても修理・部品交換ができない

最大のリスクは、故障時の復旧手段がなくなることです。メーカー保守が切れていると、正規ルートでの修理依頼や交換部品の手配ができません。

サーバーは特殊な部品で構成されているため、近所の家電量販店で代替品を買ってきて直す、といった対応も不可能です。もし基幹システムが停止し、修理もできないとなれば、業務は長時間にわたってストップしてしまいます（ダウンタイム）。

販売機会の損失や業務の遅延など、ビジネスへのダメージは計り知れません。「直せない」というリスクは、企業にとって致命的とも言えるでしょう。

セキュリティの脆弱性

ハードウェアだけでなく、ソフトウェア面の寿命にも注意が必要です。古いサーバーでは、OSやファームウェアの更新プログラムの提供も終了しているケースが少なくありません。

新たなセキュリティホール（脆弱性）が見つかっても修正パッチが適用されないため、サイバー攻撃やウイルス感染の格好の標的となります。ランサムウェアの被害に遭い、社内の重要データが暗号化されて身代金を要求される、といった事例も後を絶ちません。

セキュリティ対策が不十分なサーバーをネットワークに接続しておくこと自体が、企業全体のリスクとなってしまいます。情報は「守るべき資産」であることを忘れてはいけません。

社会的信用の失墜

システムトラブルは、自社だけの問題では済みません。顧客情報の流出や、サービス停止による取引先への納期遅延などが発生すれば、企業の社会的信用は失墜します。

「管理体制がずさんな会社」というレッテルを貼られれば、既存顧客の離脱や新規取引の停止にもつながるでしょう。一度失った信用を取り戻すのは簡単ではありません。

「古いサーバーを使い続ける」というコスト削減の判断が、結果としてブランドイメージを損ない、将来の利益を大きく削る原因になりかねないのです。

サーバーの寿命は延ばせる？リプレース以外の選択肢

ここまでサーバーの寿命とリスクについて解説してきましたが、「予算がない」「システム移行が間に合わない」といった事情で、すぐには買い替え（リプレース）ができないケースもあるでしょう。

実は、メーカー保守が終了しても、安全にサーバーを使い続ける方法は存在します。それが「第三者保守という選択肢です。

メーカー保守終了後も運用を続ける「第三者保守」とは

第三者保守とは、メーカーに代わって「第三者の専門企業」がサーバーの保守サービスを提供する仕組みのことです。

これらの事業者は、独自に確保した良質な中古パーツや再生品を活用することで、メーカーのサポート終了（EOSL）後も修理や部品交換に対応してくれます。つまり、メーカーが定めた「寿命（保守切れ）」を迎えても、物理的に稼働可能な限りはサーバーの寿命を延ばす（延命する）ことができるのです。

第三者保守を活用するメリット

第三者保守を利用する最大のメリットは、「現在のシステム環境をそのまま維持できる」点にあります。

システムを刷新（リプレース）するには、新しいサーバーの購入費用だけでなく、データの移行作業やアプリケーションの検証など、膨大なコストと手間がかかります。第三者保守を活用して既存サーバーを延命すれば、これらの負担を先送りにできます。

また、一般的にメーカー保守よりも安価な料金設定であることが多く、運用コストの大幅な削減も期待できるでしょう。「使えるものは長く使う」という合理的な選択が可能になります。

こんなケースにおすすめ

第三者保守は、以下のような課題を持つ企業様に特におすすめです。

• 予算の都合で、今すぐシステムを入れ替えられない」
• 昔から使っている基幹システム（レガシーシステム）が現役で動いており、移行が難しい」
• 数年後にクラウドへの全面移行を計画しており、それまでの間の“つなぎ”として現状維持したい」

「メーカー保守が切れる＝廃棄」だけが答えではありません。自社の状況に合わせて、賢く寿命をコントロールすることが、今の時代のサーバー運用と言えるでしょう。

まとめ

サーバーの寿命には「法定耐用年数（5年）」「物理的寿命（5～10年以上）」「メーカー保守期間（5～7年）」という3つの側面があります。

物理的には動いていても、メーカー保守が終了（EOSL）した状態で使い続けることは、故障時の復旧不可やセキュリティ面で大きなリスクを伴うため注意が必要です。

しかし、すぐに買い替えが難しい場合は「第三者保守」を利用して寿命を延ばすのも、賢い選択肢の一つです。コストを抑えつつ、計画的なシステム移行の準備時間を確保することができるでしょう。

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